山口義行・公式WEB

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本年もよろしくお願いいたします♪m(_ _)m2022.01.11

1月 11th, 2022


年末の5日間、風邪を引いたイリワ夫婦のために助っ人で行き、
年明け5日からY教授と一緒に石垣滞在してたのですが・・・・。
保育園で流行っているというRSウィルスに罹患していた三男坊君!
私も同じく罹患したようで、咳込みで苦しむ日々で始まった2022年でした。
(-_-;)

執筆活動「2022」

1月 11th, 2022

『雑誌掲載』

『スモールサン・ニュース』

  • 2022年1月号
    巻頭インタビュー   2022年1月20日(木)配信予定
    山口義行の「景気を読む」第157回  2022年1月20日(木)配信予定
    連載/知っとこNews 1月号 11月の消費者物価上昇率0.5%、「携帯」効果除くと“1.98%”の上昇
     消費者物価の上昇が加速しはじめた。昨年10月には前年同月比0.1%の上昇だったが、11月には0.5%と1年9カ月ぶりの高い伸びとなった。それでもなお0%台に留まっているのは、携帯電話通信料の値引きが総合指数を1.48ポイントも「押し下げる」効果があったからである。これを除くと、上昇率は1.98%に跳ね上がる。
    これは、通信料の「押し下げ」効果が剥落する本年4月以降に日銀が量的緩和政策の目標としている「2%」を上回る可能性を示唆している。そうなれば、スモールサンニュース前月号「“41年ぶり”のインパクト——「警戒の年」2022——」で記したように、本年中の「金融政策の転換」も現実味を帯びる。まさに、要「警戒」である。(SSニュースからの抜粋)』

あの頃は・・・2021.12.23

12月 23rd, 2021

ペロリと平らげていたのに・・・
お歳暮でいただいたお肉を
3日がかりで頂きました。

コロナ自粛で行けなかった温泉にも、今月はいつも通りに一人で行き、(苦笑)
久しぶりに温泉三昧の日々を過ごせたのですが・・・
日常でも一日二食なのですが、豪華な和洋コース二食、全部平らげていたら最後まで行けつけないと思い知らされました。(-_-;)

執筆活動「2021」

12月 23rd, 2021

『雑誌掲載』

『スモールサン・ニュース』

  • 2021年12月号
    巻頭インタビュー  “半導体”を知ろう! 前編:「半導体が足りない!~その背景と見通し〜」
    “半導体不足”が一因となって自動車業界は生産調整を余儀なくされ、日本の景気回復に影を落としている。世界的な半導体不足はすでに1年以上にも及んでいる。「なぜこれほどの深刻な不足が生じたのか」、「今後の見通しはどうなのか」。この問いに、「電子デバイス産業新聞」を発行する産業タイムズ社の黒政典善上海支局長にお答えいただいた。
    なお、深刻な不足問題を契機に半導体をめぐる国際情勢にも変化が見られている。黒政氏にはこの点についても解説していただいたので、それについては対談の「後編」として次号に掲載する予定である。(SSニュースからの抜粋)』
    巻頭論考   「“41年ぶり”のインパクト ——「警戒の年」2022——」
    41年ぶり!――本年11月、企業間取引での物価動向を示す「企業物価指数」が前年同月比9.0%と、およそ41年ぶりの大幅な上昇を示した(図1)。オイルショックの影響下にあった1980年12月以来の伸び率である。「41年ぶり」ということは、多くのスモールサン会員にとって「未体験ゾーン」の物価環境だということでもある。「なぜこれほどの物価騰貴が続いているのか。」、「この騰貴は一体いつまで続くのか。」会員諸氏の関心は当然のことながらそこに向かうと思われる。(SSニュースからの抜粋)』
    山口義行の「景気を読む」第156回  「重み増す『3つの留意点』 ~漂い始めた先行き不透明感~」
    山口 その企業物価指数の上昇率が、11月には9.0%になったんだ。
    北嶋 物価上昇がどんどん加速している感じがします。
    山口 今やこれが先行き不安の最大要因になっている。先の帝国データバンクの11月調査では、表1にあるように「原油・素材価格の上昇」が「感染症による影響の拡大」を抑えて「2022年の懸念材料」のトップになっている。(SSニュースからの抜粋)』
    連載/知っとこNews12月号 賃上げ中小企業に40%減税、赤字中小企業にも補助金増で支援
    岸田政権は賃上げ促進のために賃上げ実施に対する減税措置(最大で40%)を実施する方針だが、これでは赤字企業には効果がない。そこで、赤字企業に対しては「補助金増」という形で支援する方針を打ち出した。政府が企業の賃上げに介入することには反対意見もあるが、政府は経済成長には不可欠な介入だと判断している。
    いずれにしても、中小企業経営者にとって無関心ではいられないニュースである。(SSニュースからの抜粋)』
  • 2021年11月号
    巻頭対談  「“社会の課題”と向きあう金融機関に——融資だけが仕事じゃない!——」
    社会と会社と社員――3者の関わり方をあらためて考えてみる必要がありはしないか。私は最近スモールサン・ゼミでこんな問題提起をしている。これまで会社と社員のつながりが重視され、社会についてはこれらの後景として位置づけられてきた。しかし、最近の状況を見ていると、果たしてそれでいいのかという気がしてくる。たとえば、若者たちは就職先の選定において「仕事の中身や待遇だけでなく、会社がどんな社会貢献をしているか」を重視するようになってきている。また、会社でSDGsの勉強会を定期的に実施したことが社員の仕事への「誇り」や「やり甲斐」に繋がったと話す経営者もいる。社会と社員のつながりがもっと重視され、会社は社員の皆さんが社会と向きあっていくための一つのツールとして位置づけられるべきだ――そんな風に考えることも可能かもしれない。今回はそんな問題意識に立って、第一勧業信用組合の野村勉理事長のお話をうかがうことにした。野村理事長は「“社会の課題”と向きあう金融機関」を標榜され、さまざまな実践を試みておられる。中小企業経営者の皆さんはぜひ参考にしていただきたい。(SSニュースからの抜粋)』
    巻頭論考   今号は休載
    山口義行の「景気を読む」第155回  「回復基調も、3点に留意が必要!~消費者の行動変容、物価上昇、中国経済の失速~
    今後の景気状況を見ていく上で、以下の3点に留意しておく必要がある。…1つは個人消費の回復が見込まれるといっても、コロナを経験していろいろな意味で消費者の行動に変化が出できているし、人手の確保も難しくなってきているので、消費の回復を業況の改善に直結させられる企業とそうでない企業との間で格差が拡大する可能性があること。もう1つは、この間ずっと注目してきた原材料などの値上がりがいよいよ全般化、深刻化してきているために、コスト高をどう吸収するか、あるいはそれをどう製品価格に転嫁していくかが企業の重要課題になってきていること。この点でも企業間で力量の差が鮮明化してくる可能性がある。3つ目の留意点は中国経済の失速。中国経済の落ち込みがだんだんとはっきりしてきた。その影響が今後じりじりと日本経済に及んでくる可能性がある。(SSニュースからの抜粋)』
    連載/知っとこNews11月号 部品不足で10月自動車販売が過去最低~懸念される下請け中小企業への影響~
    コロナ感染の収束傾向が続く中で国内消費は持ち直しつつあるものの、半導体不足や部品供給の遅れという“供給ネック”によって景気回復の足が引っ張られる構図が鮮明になってきている。10月の自動車販売は過去54年間で最低の水準にまで落ち込んだ。自動車業界のすそ野は広い。下請け中小企業への影響が懸念されている。(SSニュースからの抜粋)』
  • 2021年10月号
    巻頭インタビュー  「“恒大危機”は『中国不動産バブル崩壊』の第一幕なのか?!~“恒大問題”と“計画停電”から読み解く『中国経済の今後』~」
    「経営破綻」が「秒読み」に入ったと伝えられる中国恒大グーループ。この大手不動産会社の2020年12月期の売上高は約8兆6000億円、負債総額は33兆4000億円にものぼる。この負債額は中国の名目GDPの約2%、日本の国家予算(一般会計)の約30%にあたる規模である。6700億円もの同社の投資信託を多くの中国国民が購入しており、160万もの人々が同社のマンションに手付金を支払った状態だといわれている。「もしも当局が同社の問題の処理に失敗すれば、中国経済は大きな打撃を蒙ることになる」と指摘する論調は多い。
     中国経済の動向は日本経済にも大きな影響を与える。私たちは中国の状況にけっして無関心ではいられないのである。そこで今回は、スモールサンではおなじみの産業タイムズ社上海支局長黒政典善氏と、“恒大危機”の背景やそこから読み取れる中国経済の今後について対談を試みた。なお黒政氏によれば、最近中国で多発し、景気の下押し圧力になっているとされる「計画停電」も、「恒大問題」と根っこのところでつながっているのだという。ぜひお読みいただきたい。(SSニュースからの抜粋)』
    山口義行の「景気を読む」第154回  「“感染収束”で「景気回復予想」強まる!~中国景気の減速など、懸念材料は少なくない~」
     不動産大手の中国恒大グールプの「経営危機」が、不動産バブル崩壊の引き金になるかもしれない…いったんバブル崩壊が始まれば、政府がいろいろな手を打っても景気には大きな打撃になる。中国経済が落ち込めば、中国依存度の高い日本の製造業も打撃を蒙る。これは日本経済にとって今年度後半の最大のリスク要因だといえる。まさに要警戒だね。(SSニュースからの抜粋)』
    連載/知っとこNews10月号 政策転換を契機に破綻危機に陥った中国恒大集団~背景は年収の数十倍に達した不動産価格高騰への国民の不満~
    恒大集団——聞き慣れなれない中国の不動産大手の会社名が、最近になって突然日本の新聞紙面に踊りはじめた。年間売上高約8兆円、負債総額は中国GDPの2%に相当する33兆円という巨大企業の恒大。その恒大が資金繰りに行き詰まり、いつ倒産してもおかしくない状況になっている。
    きっかけは、中国人民銀行(中央銀行)が大手不動産会社に対し負債比率など守るべき財務指針「3つのレッドライン」を設けたことにある(9月22日付日本経済新聞)。その背後には年収の数十倍に達した不動産価格高騰への国民の不満がある(9月27日付同紙)。
    これまで景気浮揚策の一つと容認してきた不動産バブルを中国政府が本気につぶしにかかっているのだとしたら、当面の中国の景気は低迷を余儀なくされる可能性がある。もちろん、それは日本経済にも大きな影響を及ぼす。(SSニュースからの抜粋)』
  • 2021年9月号
    巻頭インタビュー  決め手は“共有力” ~“社会の課題”を社員みんなで共有する“活き活き中小企業”~
    「冒頭、アイペックが地元テレビ局の番組で取り上げられたこと、その際のテーマは『その強さの秘密はどこにあるのか』を探ることだったと言いました。もし私がこの番組にコメンテイターとして出演していてその答えを求められたら、きっと“共有力”と答えたと思うんです。それには3つの意味があります。…いま中小企業に求められていることが何なのか。東出さんの実践を聞かせていただいて、それが少し見えてきたような気がしました。」(SSニュースからの抜粋)』
    巻頭論考   今号は休載
    山口義行の「景気を読む」第153回  「試される“ウィズ・コロナ経済”構築への政治力~部品・材料不足が景気の足かせに~」
    ワクチン接種のテンポをもっと上げて「ワクチン・検査パッケージ」を少しでも早く導入し、明確にルール化する。…抗体カクテル療法を少しでも早くより多くの患者が受けられるように薬剤のスムーズな供給の確保とその使用の仕組みづくりを急ぐ。こうしたことができないと、東大チームの試算が現実化してしまう危険がある。これは言い換えると、「ウィズ・コロナ経済」の構築に向けた“政治力”が試されるということでもある。(SSニュースからの抜粋)』
    連載/知っとこNews9月号 “ワクチン検査パッケージ”~見えて来た「自粛経済」脱却への道筋~
    いつまで経っても、コロナ禍による「自粛経済」の終わりが見えてこない。――このことが多くの経営者たちの心を折り、店舗撤退や廃業の多発を招いている。また、それが飲食店などへの融資に対して金融機関に腰を引かせる要因にもなっている。
    そんな中、尾身会長率いる政府分科会は9月3日、“ワクチン検査パッケージ”を軸に「自粛経済」脱却に向けた道筋を示すよう政府に求める提言を発表した。分科会のこうした提言に対し、「時期尚早だ」「自粛ムードに逆行する」という論者たちもいる。しかし、こうした論者たちは、「終わり」を示さないまま自粛を強いていることこそが、この施策が十分な感染抑制効果を発揮できないでいる最大の要因だということを忘れている。
    はたして、読者諸氏はどのようにお考えだろうか。(SSニュースからの抜粋)』』
  • 2021年8月号
    巻頭鼎談  「中小企業にとってのクラウド・サービス~『守り』と『攻め』の活用で未来を拓く~」
    “クラウド”のイメージ ~「マネーの世界でいえば“銀行”ですね」~
    山口 「コンピューターもこれからはクラウドの時代だ」と、よく聞かされます。私自身は「クラウドって何?」という知識レベルですから、「これではまずいな」と思っていたんですが、そんな折スモールサンの大澤社長が今月号の「別刊スモールサンニュース」(8月5日配信)で、「中小企業経営者のための、今さら聞けない IT用語〜クラウドコンピューティングってなに?〜」という記事を書いてくれました。大変わかりやすく書かれていますから、まだお読みでない方はぜひご一読されることを勧めますが、それを読んで私がクラウドについて抱いたイメージは、「クラウドというのは、マネーの世界でいえば“銀行”みたいなものだな」というものでした。(SSニュースからの抜粋)』
    山口義行の「景気を読む」第152回  「“感染爆発”で景気の先行き懸念強まる~ワクチン接種のペース次第では「景気の9月離陸」は可能~」
    これからはワクチン接種の対象はほとんどが65歳未満。だから、ワクチン接種の進展とともに「感染の主体とワクチン接種の対象とのズレ」も急速に埋まっていく。たとえば1日100万人ずつ接種すれば、10日経てば感染源になりそうな人たちがほぼ1000万人減ることになる。そういう意味ではワクチンの感染抑制効果はこれからいよいよ本格化するといっていい。…現状だけを見ているとたしかに絶望的な気分になるけど、冷静に考えてみると、見通しはけっして暗くない。(SSニュースからの抜粋)』
    連載/知っとこNews8月号 メディアが流す情報から「中小企業に関わるニュース」を選び出し、スモールサンで若干のコメントを付して紹介するコーナー。中小企業経営者であれば、せめてこれくらいのニュースは「知っておこう!」という意味を込めて、このコーナーを「知っとこニュース」と名づけました。 
    今月は下記の2つニュースです。
    ①中国景気の回復鈍化~製造業PMIが50.4まで低下~
    ②中国政府が鉄鋼輸出関税引き上げ~日本で鉄製品の更なる値上げを生む可能性も~

    ①中国景気の回復鈍化
    ~製造業PMIが50.4まで低下~
    急回復を続けて来た中国景気がこのところ鈍化傾向を顕著にしている。製造業購買担当者景気指数(PMI)が4カ月連続で悪化し、7月には50.4と好不調の境目である50ギリギリまで低下した。半導体不足や原材料高が影響しているとともに、先進国でのワクチン接種の広がりによって各国が中国からの輸入に頼らざるをえない状況が緩和され、中国の輸出が鈍化してきたことも影響していると思われる。中国景気がさらに鈍化すれば、日本からの中国向け輸出が鈍化する可能性があり、景気回復の勢いが弱まることも考えられる。(SSニュースからの抜粋)』

  • 2021年7月号
    巻頭インタビュー  「驚異の『省エネ』術=“熱交換”~コスト削減とCO2排出削減を両立させる!~」
    「カーボン・ニュートラル」という課題を未だに「他人事」のように感じている中小企業経営者は少なくない。これがいかに「甘い認識」であるかを、私はスモールサンニュース2021年4月号「中小企業に迫る『カーボン・ニュートラル』という課題」で詳細に論じた。
    今回ご登壇いただくMDI株式会社の岩澤賢治代表は、自ら開発した“熱交換器”を使用して工場などの作業環境の改善、コスト削減、合わせてCO2排出の削減に取り組んできた。以下では、「“エアコンなし”で、40度を超える室温を27度まで下げたクリーニング工場」の事例など、「目からウロコ」の省エネ技術が披露される。
    「カーボン・ニュートラルなどといわれても、ウチのような中小企業で一体何ができるんだ」と戸惑い気味の会員諸氏には、ぜひお読みいただきたい対談である。(SSニュースからの抜粋)』
    山口義行の「景気を読む」第151回  「景気、9月には“離陸”か?!~半導体不足、鋼材価格高止まりも、アメリカの材木先物価格は大幅下落~」
    景気が上昇軌道に入るいわゆる「離陸」の時期を当初は「8月」と考えていたけど、「8月末ないしは9月」に少し後ろにずれる可能性が出てきたかなとは思っている。でも、「4-6月期が景気の“底”、7-9月期から“上昇”」という基本的な見方に変更はない。というのは…(SSニュースからの抜粋)』
    連載/知っとこNews7月号 原材料・資源高、米中でピークアウト!~米木材先物価格が5割安、中国政府が鉄鉱石・非鉄金属相場に介入~
    先月号の「知っとこニュース」で、アメリカの木材先物価格が「ピークから2割ほど低下してきている」こと、また中国では政府の市場介入によって「熱延コイル」の先物価格が最高値に比べ21%も下落した」ことを示す記事を紹介した。これらの動きについて「価格急騰がピークアウトしつつあることを示唆するもの」ではないかと記したが、その後もこうした判断を裏付ける状況が続いている。
    その一つは、アメリカの木材先物価格がさらに下落を続け、ピークの5割の水準まで低下したこと。今一つは中国政府の介入が鉄鉱石、さらに銅などの非鉄金属にまで及んできたことである。日本ではまだしばらく木材や金属素材の価格上昇は続くと思われるが、価格急騰の震源地ともいえる米中でピークアウトが鮮明化してきたことは注目に値する。(SSニュースからの抜粋)』
  • 2021年6月号
    巻頭インタビュー  「DX(デジタル・トランスフォーメーション)とは何か~『デジタル化』のことだと勘違いしていませんか?~」
    “DX”と“デジタル化”を同義にとらえている方が多いのですが、両者は違う概念です――こう強調するのは、「DX支援」に取り組む株式会社デジタルシフトウェーブ代表の鈴木康弘氏である。では、DXとは一体何なのか。以下の鈴木氏との対談は、ズバリこの疑問から始まり、DXを成功に導くには何が必要なのか、またDXが切り拓く未来とは何なのかへと話が及ぶ。時代と共に歩む中小企業経営者には必読の対談となった。(SSニュースからの抜粋)』
    巻頭論考  今号は休載
    山口義行の「景気を読む」第150回 「深刻化する“原材料・資材不足と価格高騰”~景気回復の足を引っ張りかねないコストプッシュ・インフレ~」
    今日は「半導体不足」、「鋼材など原材料価格の高騰」、そして「木材の不足や価格高騰」と景気に影響を及ぼす3つの問題を取り上げたけど、これらの先行きを見通そうとする場合、どういうことに留意すべきかを最後に述べておきたいと思う。…それは問題の背景にあるものが「構造変化」なのか、それともたんなる「過熱」なのか、それを見極める必要があるということなんだ。(SSニュースからの抜粋)』
    連載/知っとこNews6月号 原材料・資源高、ピークアウトの予兆か?!~中国で鋼材価格が急落、米で木材先物価格が急落~
     スモールサンニュース5月号の「景気を読む」で原材料価格の高騰について述べたが、その際中国政府が「企業へのコスト負担を抑えるため原材料市場に対する管理を強化する方針」を表明していることに言及した。中国政府は5月に入り立て続けに先物市場の取引規制の強化に動いた。その結果大連や上海などの取引所に上場する先物価格が急落するという事態が起きている。5月25日には「熱延コイル」の先物終値が12日の最高値に比べ21%も下落した。下記の日本経済新聞の記事にあるように、現在これが実際の取引価格の急落を引き起こしている。もちろん、「高値圏で膠着する可能性」はあるが、原材料急騰がピークアウトしつつあることを示唆する動きとして注目に値する。(SSニュースからの抜粋)』
  • 2021年5月号
    巻頭インタビュー 「“電動化”が促す車社会の多様化 ~中小企業の出番は?~」
     EV化というと、中小企業にとっては部品点数が減少し仕事が減るというマイナスのイメージが強調されがちだが、少し視野を広げてみてみると、EV化が中小企業に新たな出番を作る可能性もある。
    ――そう感じさせてくれたのが、今回ご登壇の名城大学・准教授太田志乃氏である。同氏は大学では中小企業論を担当。前職の「財団法人機械振興協会経済研究所」では地域社会が求める自動車交通のあり方について研究されていた。今や業界を問わず、中小企業のクリエイティビティ(創造力)が様々な問題の解決に必要となっており、その意味で私は中小企業の「出番」は増えてきていると感じているのだが、今回の対談はその裏付けともなる内容であった。(SSニュースからの抜粋)』
    巻頭論考  今回は執筆なし
    山口義行の「景気を読む」第149回 「“コロナ不況”最終局面へ ~景気の落ち込みとコスト上昇が共存~」 日本でもワクチン接種が急ピッチで進められようとしている。僕は、長らく悩まされてきた「コロナ不況」も――たしかに足下の景気は厳しさを増しているけれど――いよいよ最終局面に入ったと思っている。夏からは景気回復の足取りは加速していくだろうと。でも、製造業や建設業でのコスト上昇がやがて製品価格に転嫁されはじめると、その価格上昇が回復しかけた需要を奪って回復力を削いでしまう可能性もある。 (SSニュースからの抜粋)』
    連載/知っとこNews5月号 来年3月に「水素発電所」が国内初の商業運転
    ~「超マフィック岩」と水で、CO2排出なしで水素を製造~

    水素を燃焼させて空気中の酸素と化学反応させ、そのエネルギーでタービンを回して電気エネルギーを取り出す——これが水素発電。水素を燃焼させてもCO2は排出されず、水しか排出されないため、カーボンニュートラルの実現に向けてその普及に期待が集まっている。
    小型ながら、その水素発電所が来年3月にいよいよ日本で商業運転を開始する。しかも、使用する水素は「超マフィック岩」と呼ばれる石と水を反応させて作り出したもので、この方式だと水素の製造過程でもCO2が排出されないという。
    現在、水素は多くの場合天然ガスから取り出しており、その過程でCO2が排出されることが問題視されてきた。まさに画期的な技術が実用に付されることになる。技術的に可能ならば、国家を挙げてこの方式による大型水素発電所の建設へと進んでもらいたいものである。(SSニュースからの抜粋)』
  • 2021年4月号
    巻頭対談 今回は対談なし
    巻頭論文 「中小企業に迫る『カーボン・ニュートラル』という課題
     ——“まだまだ先の話”と思っていませんか?——」

    「それは大企業のことでしょ」——そんな感覚の中小企業経営者は少なくない。今年に入って多くの企業が「カーボン・ニュートラル」宣言を発している。たしかにそのほとんどは大企業である。しかし、この流れは中小企業を否応なく飲み込んでいく。以下では、中小企業経営者の“覚醒”を促す意味で、カーボン・ニュートラル問題を取り上げてみたい。(SSニュースからの抜粋)』
    山口義行の「景気を読む」第148回 「“二極化”する景況~消費の落ち込みと製造業の改善~」
    コロナ前の19年3月との比較では、輸出は2.4%増にとどまる。しかも、その増加要因のほとんどは中国向け輸出が同25.3%と大きく増えたことによるもので、アメリカ向け輸出は同12.5%減とマイナス。とくにアメリカ向け自動車輸出は同18.5%減とコロナ前の状況にはまだほど遠い。「アメリカ経済の回復に引っ張られて日本の輸出が伸びる」という状況には今のところ至っていないね。先ほども言ったように、今後ワクチン接種の広がりによってアメリカ経済は力強く回復していくだろうという“予測”のもと、自動車などの生産が持ち直してきているというのが現実ではないかと思う。(SSニュースからの抜粋)』
    連載/知っとこNews 4月号 中規模飲食・宿泊業へ資本注入を~「永久劣後ローン」で「過剰債務」の重圧を緩和せよ!~
    新型コロナウイルスの感染第4波が始まりつつある。大阪府、兵庫県、宮城県については4月5日から1か月間「まん延防止等重点措置」が適用されることになった。感染拡大の足取りは強まってきており、再び広範囲の「緊急事態宣言」がいずれ必要になるのではないかとする専門家は少なくない。(SSニュースからの抜粋)』
  • 2021年3月号
    巻頭レポート  「スモールサン全国研修会2021メイン・ディスカッション〜論者たちは“時代”をどう語ったか〜」
    去る2月11日、12日、オンラインにてスモールサンの全国研修会が開催された。その第一日目に実施されたパネルディスカッションでの論議を、私のメモに基づいて以下に簡単に紹介したい。本稿で特にテーマとしたのは、「コロナ禍にある“今”という時代を、論者たちがどう語ったか」である。
    もはや「“時代感”を持たずして経営はできない」というのが、激変するビジネス環境を目の当たりにして私が抱く今日的実感である。開催当日にディスカッションを聞かれなかった方はもちろん、聞かれた方もご自身の思考の整理の一助としてぜひご一読願いたい。(SSニュースからの抜粋)』
    巻頭論文  今回は執筆なし
    山口義行の「景気を読む」第147回  「“腰折れ”示す景気指標 ~商品相場の上昇で利益圧迫か!?~
    1~3月期の法人企業景気予測調査…中小企業のBSIはマイナス31.4。景況が「上昇」したと答えた企業より「下降」したと答えた企業の割合の方が31%も多かったということです。前回調査ではマイナス16.1でしたから、大幅なダウンです。先生は前月号で「年末から景気は失速状態に入っている、そこに緊急事態宣言の発出が重なるから1-3月期の景気はかなり落ち込む」と予想されていましたが、言われていた通りの結果になりました。 (SSニユースからの抜粋)』
    連載/知っとこNews 3月号 中小企業の資金繰り悪化 ~借入れ余力の減少と金融機関の融資姿勢の変化~
    1都3県に発令している緊急事態宣言が2週間程度延長されることになったが、以下の記事にあるように長びくコロナ不況の影響で中小企業の資金繰りはすでに相当厳しくなってきている。借入れ余力が乏しくなってきている上に、今後金融機関の融資姿勢が慎重化する可能性もある。少しでも早く経済が正常に向かうようワクチン接種の早期の広がりが期待される。菅政権の力量がいよいよ試される局面となりつつある。(SSニュースからの抜粋)』
  • 2021年2月号
    巻頭インタビュー 「“労働市場の変化”をどう受け止めるか~ギグワーク、副業推進、ジョブ型雇用~」
    ギグワーク、副業推進、ジョブ型雇用…いま労働市場が騒がしい。
    耳慣れない言葉が連日のように新聞紙面をにぎわせている。一体に何が起きているのか。今回は労働経済論を専門とする首藤若菜立教大学教授にご登壇いただき、労働市場の現状や変化の背景についてお話を伺うことにした。中小企業経営者は“労働市場の変化”をどう受け止めるべきなのか。会員諸氏とともに考えてみたい。(SSニュースからの抜粋) 』
    巻頭論考  今回は執筆なし
    山口義行の「景気を読む」第146回 「GDP10-12月期大幅増も、1-3月期は大幅減~“ワクチン接種の滞り”が景気回復の最大リスク~」
    10-12月期はGDPの数値が大きく改善したけど、それをもって今年前半の景気回復の足取りを楽観視することは許されない。表1を使って、詳しく見ていこう。(SSニュースからの抜粋)」

    連載/知っとこNews2月号 低価格のローカル5G~工場や建設現場の自動化・無人化に拍車がかかる可能性~
    シャープが小規模企業に向けた「ローカル5G」(工場やビルなど場所を限定した5G)のサービスを来年度に開始する。導入費用も1000万~2000万円程度に抑えるという。これで、工場や建設現場などの無人化・自動化に拍車がかかる可能性が出てきた。5Gによって工場の無人化・自動化が大いに進む可能性について、私はかつて次のように書いた。(SSニュースからの抜粋)』
  • 2021年1月号
    巻頭インタビュー 「荻原博子氏と語る“with コロナ”時代のビジネス」
    「withコロナ」時代のビジネスを考える――シリーズ第6回にご登壇いただくのは、テレビなどマスメディアでもおなじみの経済ジャーナリスト荻原博子氏である。デフレ圧力が強まる経済状況、徳島県神山町にみる「豊かな暮らし」、さらには「教育」や「政治」の問題にいたるまで、荻原氏には幅広い観点からコロナ禍とともにある現状を語っていただいた。大変興味深い対談となった。ぜひお読みいただきたい。(SSニュースからの抜粋)』
    巻頭論考  今号は休載
    山口義行の「景気を読む」第145回 「GDP10-12月期大幅増も、1-3月期は大幅減 ~“ワクチン接種の滞り”が景気回復の最大リスク~」
    重要なのは、「制限」が「緩い」と、制限していなければならない「期間」が「長期化」する可能性が高いということ。つまり、コロナ感染の拡大を鎮静化させるのにより長い時間が必要になるということだ。実は、この「長期化」こそが、経済にとっては大きな下押し圧力になる。…/…今年は「ビジネス環境がいよいよ本格的に変化していく」、そのスタートの年になるのではないかと思っている。(SSニュースからの抜粋)』
    連載/知っとこNews1月号 多様化する働き方・働かせ方~自社の「あり方」をあらためて考える好機とすべき~
    以下の記事は日本経済新聞が本年1月1日に「特集」として掲載したものである。多様化する働き方・働かせ方を取り上げている。あくまでも大企業の現状を見たものであり、またその善し悪しについて定まった評価があるわけではない。しかし、今後中小企業でも業種業態によっては対応が必要になるときが来るかもしれない。そうなれば、自社のスタンスを明瞭にすることが求められる。
     こうしたテーマに限らず、コロナ禍が契機となって最近はビジネス環境の変化が著しい。経営者は変化から目をそらすのではなく、従業員と問題を共有し、それを自社の「あり方」をあらためて考える好機としたいものである。(SSニュースからの抜粋)』

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