『雑誌掲載』

『スモールサン・ニュース』

• 2021年８月号
  『巻頭インタビュー 　2021年８月２０日(金)配信予定』
  『巻頭論考 　　2021年８月２０日(金)配信予定』
  『山口義行の「景気を読む」第152回　　2021年８月２０日(金)配信予定』
  『連載／知っとこNews8月号　2021年８月５日(木)配信予定』

• 2021年７月号
  『巻頭インタビュー 　「驚異の『省エネ』術＝“熱交換”～コスト削減とCO2排出削減を両立させる!～」
  「カーボン・ニュートラル」という課題を未だに「他人事」のように感じている中小企業経営者は少なくない。これがいかに「甘い認識」であるかを、私はスモールサンニュース2021年4月号「中小企業に迫る『カーボン・ニュートラル』という課題」で詳細に論じた。
  今回ご登壇いただくMDI株式会社の岩澤賢治代表は、自ら開発した“熱交換器”を使用して工場などの作業環境の改善、コスト削減、合わせてCO2排出の削減に取り組んできた。以下では、「“エアコンなし”で、40度を超える室温を27度まで下げたクリーニング工場」の事例など、「目からウロコ」の省エネ技術が披露される。
  「カーボン・ニュートラルなどといわれても、ウチのような中小企業で一体何ができるんだ」と戸惑い気味の会員諸氏には、ぜひお読みいただきたい対談である。(SSニュースからの抜粋)』
  『山口義行の「景気を読む」第151回　　「景気、9月には“離陸”か?!～半導体不足、鋼材価格高止まりも、アメリカの材木先物価格は大幅下落～」
  景気が上昇軌道に入るいわゆる「離陸」の時期を当初は「8月」と考えていたけど、「8月末ないしは9月」に少し後ろにずれる可能性が出てきたかなとは思っている。でも、「4－6月期が景気の“底”、7－9月期から“上昇”」という基本的な見方に変更はない。というのは… (下記本文からの抜粋)』
  『連載／知っとこNews7月号　原材料・資源高、米中でピークアウト!～米木材先物価格が5割安、中国政府が鉄鉱石・非鉄金属相場に介入～
  先月号の「知っとこニュース」で、アメリカの木材先物価格が「ピークから2割ほど低下してきている」こと、また中国では政府の市場介入によって「熱延コイル」の先物価格が最高値に比べ21%も下落した」ことを示す記事を紹介した。これらの動きについて「価格急騰がピークアウトしつつあることを示唆するもの」ではないかと記したが、その後もこうした判断を裏付ける状況が続いている。
  その一つは、アメリカの木材先物価格がさらに下落を続け、ピークの5割の水準まで低下したこと。今一つは中国政府の介入が鉄鉱石、さらに銅などの非鉄金属にまで及んできたことである。日本ではまだしばらく木材や金属素材の価格上昇は続くと思われるが、価格急騰の震源地ともいえる米中でピークアウトが鮮明化してきたことは注目に値する。(SSニュースからの抜粋)』

• 2021年６月号
  『巻頭インタビュー 　「DX(デジタル・トランスフォーメーション)とは何か～『デジタル化』のことだと勘違いしていませんか?～」
  “DX”と“デジタル化”を同義にとらえている方が多いのですが、両者は違う概念です――こう強調するのは、「DX支援」に取り組む株式会社デジタルシフトウェーブ代表の鈴木康弘氏である。では、DXとは一体何なのか。以下の鈴木氏との対談は、ズバリこの疑問から始まり、DXを成功に導くには何が必要なのか、またDXが切り拓く未来とは何なのかへと話が及ぶ。時代と共に歩む中小企業経営者には必読の対談となった。(SSニュースからの抜粋)』
  『巻頭論考 　今号は休載』
  『山口義行の「景気を読む」第150回　「深刻化する“原材料・資材不足と価格高騰”～景気回復の足を引っ張りかねないコストプッシュ・インフレ～」
  今日は「半導体不足」、「鋼材など原材料価格の高騰」、そして「木材の不足や価格高騰」と景気に影響を及ぼす３つの問題を取り上げたけど、これらの先行きを見通そうとする場合、どういうことに留意すべきかを最後に述べておきたいと思う。…それは問題の背景にあるものが「構造変化」なのか、それともたんなる「過熱」なのか、それを見極める必要があるということなんだ。(SSニュースからの抜粋)』
  『連載／知っとこNews6月号　原材料・資源高、ピークアウトの予兆か?!～中国で鋼材価格が急落、米で木材先物価格が急落～
  　スモールサンニュース5月号の「景気を読む」で原材料価格の高騰について述べたが、その際中国政府が「企業へのコスト負担を抑えるため原材料市場に対する管理を強化する方針」を表明していることに言及した。中国政府は5月に入り立て続けに先物市場の取引規制の強化に動いた。その結果大連や上海などの取引所に上場する先物価格が急落するという事態が起きている。5月25日には「熱延コイル」の先物終値が12日の最高値に比べ21%も下落した。下記の日本経済新聞の記事にあるように、現在これが実際の取引価格の急落を引き起こしている。もちろん、「高値圏で膠着する可能性」はあるが、原材料急騰がピークアウトしつつあることを示唆する動きとして注目に値する。(SSニュースからの抜粋)』

• 2021年5月号
  『巻頭インタビュー 「“電動化”が促す車社会の多様化 ～中小企業の出番は?～」
  　EV化というと、中小企業にとっては部品点数が減少し仕事が減るというマイナスのイメージが強調されがちだが、少し視野を広げてみてみると、EV化が中小企業に新たな出番を作る可能性もある。
  ――そう感じさせてくれたのが、今回ご登壇の名城大学・准教授太田志乃氏である。同氏は大学では中小企業論を担当。前職の「財団法人機械振興協会経済研究所」では地域社会が求める自動車交通のあり方について研究されていた。今や業界を問わず、中小企業のクリエイティビティ(創造力)が様々な問題の解決に必要となっており、その意味で私は中小企業の「出番」は増えてきていると感じているのだが、今回の対談はその裏付けともなる内容であった。(SSニュースからの抜粋)』
  『巻頭論考 　今回は執筆なし』
  『山口義行の「景気を読む」第149回　「“コロナ不況”最終局面へ ～景気の落ち込みとコスト上昇が共存～」 日本でもワクチン接種が急ピッチで進められようとしている。僕は、長らく悩まされてきた「コロナ不況」も――たしかに足下の景気は厳しさを増しているけれど――いよいよ最終局面に入ったと思っている。夏からは景気回復の足取りは加速していくだろうと。でも、製造業や建設業でのコスト上昇がやがて製品価格に転嫁されはじめると、その価格上昇が回復しかけた需要を奪って回復力を削いでしまう可能性もある。 (SSニュースからの抜粋)』
  『連載／知っとこNews5月号　来年3月に「水素発電所」が国内初の商業運転
  ～「超マフィック岩」と水で、CO2排出なしで水素を製造～
  水素を燃焼させて空気中の酸素と化学反応させ、そのエネルギーでタービンを回して電気エネルギーを取り出す——これが水素発電。水素を燃焼させてもCO2は排出されず、水しか排出されないため、カーボンニュートラルの実現に向けてその普及に期待が集まっている。
  小型ながら、その水素発電所が来年3月にいよいよ日本で商業運転を開始する。しかも、使用する水素は「超マフィック岩」と呼ばれる石と水を反応させて作り出したもので、この方式だと水素の製造過程でもCO2が排出されないという。
  現在、水素は多くの場合天然ガスから取り出しており、その過程でCO2が排出されることが問題視されてきた。まさに画期的な技術が実用に付されることになる。技術的に可能ならば、国家を挙げてこの方式による大型水素発電所の建設へと進んでもらいたいものである。(SSニュースからの抜粋)』

• 2021年４月号
  『巻頭対談　今回は対談なし』
  『巻頭論文　「中小企業に迫る『カーボン・ニュートラル』という課題
  　——“まだまだ先の話”と思っていませんか?——」
  「それは大企業のことでしょ」——そんな感覚の中小企業経営者は少なくない。今年に入って多くの企業が「カーボン・ニュートラル」宣言を発している。たしかにそのほとんどは大企業である。しかし、この流れは中小企業を否応なく飲み込んでいく。以下では、中小企業経営者の“覚醒”を促す意味で、カーボン・ニュートラル問題を取り上げてみたい。(SSニュースからの抜粋)』
  『山口義行の「景気を読む」第148回　「“二極化”する景況～消費の落ち込みと製造業の改善～」
  コロナ前の19年3月との比較では、輸出は2.4%増にとどまる。しかも、その増加要因のほとんどは中国向け輸出が同25.3%と大きく増えたことによるもので、アメリカ向け輸出は同12.5%減とマイナス。とくにアメリカ向け自動車輸出は同18.5％減とコロナ前の状況にはまだほど遠い。「アメリカ経済の回復に引っ張られて日本の輸出が伸びる」という状況には今のところ至っていないね。先ほども言ったように、今後ワクチン接種の広がりによってアメリカ経済は力強く回復していくだろうという“予測”のもと、自動車などの生産が持ち直してきているというのが現実ではないかと思う。(SSニュースからの抜粋)』
  『連載/知っとこNews 4月号 中規模飲食・宿泊業へ資本注入を～「永久劣後ローン」で「過剰債務」の重圧を緩和せよ!～
  新型コロナウイルスの感染第4波が始まりつつある。大阪府、兵庫県、宮城県については4月5日から1か月間「まん延防止等重点措置」が適用されることになった。感染拡大の足取りは強まってきており、再び広範囲の「緊急事態宣言」がいずれ必要になるのではないかとする専門家は少なくない。(SSニュースからの抜粋)』
  

• 2021年３月号
  『巻頭レポート　　「スモールサン全国研修会2021メイン・ディスカッション〜論者たちは“時代”をどう語ったか〜」
  去る2月11日、12日、オンラインにてスモールサンの全国研修会が開催された。その第一日目に実施されたパネルディスカッションでの論議を、私のメモに基づいて以下に簡単に紹介したい。本稿で特にテーマとしたのは、「コロナ禍にある“今”という時代を、論者たちがどう語ったか」である。
  もはや「“時代感”を持たずして経営はできない」というのが、激変するビジネス環境を目の当たりにして私が抱く今日的実感である。開催当日にディスカッションを聞かれなかった方はもちろん、聞かれた方もご自身の思考の整理の一助としてぜひご一読願いたい。(SSニュースからの抜粋)』
  『巻頭論文 　今回は執筆なし』
  『山口義行の「景気を読む」第147回　　「“腰折れ”示す景気指標 ～商品相場の上昇で利益圧迫か!?～」
  1～3月期の法人企業景気予測調査…中小企業のBSIはマイナス31.４。景況が「上昇」したと答えた企業より「下降」したと答えた企業の割合の方が31%も多かったということです。前回調査ではマイナス16.1でしたから、大幅なダウンです。先生は前月号で「年末から景気は失速状態に入っている、そこに緊急事態宣言の発出が重なるから1－3月期の景気はかなり落ち込む」と予想されていましたが、言われていた通りの結果になりました。 (SSニユースからの抜粋)』
  『連載/知っとこNews 3月号 中小企業の資金繰り悪化 ～借入れ余力の減少と金融機関の融資姿勢の変化～
  1都3県に発令している緊急事態宣言が2週間程度延長されることになったが、以下の記事にあるように長びくコロナ不況の影響で中小企業の資金繰りはすでに相当厳しくなってきている。借入れ余力が乏しくなってきている上に、今後金融機関の融資姿勢が慎重化する可能性もある。少しでも早く経済が正常に向かうようワクチン接種の早期の広がりが期待される。菅政権の力量がいよいよ試される局面となりつつある。(SSニュースからの抜粋)』
  

• 2021年2月号
  『巻頭インタビュー 「“労働市場の変化”をどう受け止めるか～ギグワーク、副業推進、ジョブ型雇用～」
  ギグワーク、副業推進、ジョブ型雇用…いま労働市場が騒がしい。
  耳慣れない言葉が連日のように新聞紙面をにぎわせている。一体に何が起きているのか。今回は労働経済論を専門とする首藤若菜立教大学教授にご登壇いただき、労働市場の現状や変化の背景についてお話を伺うことにした。中小企業経営者は“労働市場の変化”をどう受け止めるべきなのか。会員諸氏とともに考えてみたい。(SSニュースからの抜粋)　』
  『巻頭論考 　今回は執筆なし』
  『山口義行の「景気を読む」第146回　「GDP10-12月期大幅増も、1-3月期は大幅減～“ワクチン接種の滞り”が景気回復の最大リスク～」
  10－12月期はGDPの数値が大きく改善したけど、それをもって今年前半の景気回復の足取りを楽観視することは許されない。表1を使って、詳しく見ていこう。(SSニュースからの抜粋)」
  
  『連載／知っとこNews2月号　低価格のローカル5Ｇ～工場や建設現場の自動化・無人化に拍車がかかる可能性～
  シャープが小規模企業に向けた「ローカル5Ｇ」（工場やビルなど場所を限定した5Ｇ）のサービスを来年度に開始する。導入費用も1000万～2000万円程度に抑えるという。これで、工場や建設現場などの無人化・自動化に拍車がかかる可能性が出てきた。5Ｇによって工場の無人化・自動化が大いに進む可能性について、私はかつて次のように書いた。(SSニュースからの抜粋)』

• 2021年1月号
  『巻頭インタビュー 「荻原博子氏と語る“with コロナ”時代のビジネス」
  「withコロナ」時代のビジネスを考える――シリーズ第6回にご登壇いただくのは、テレビなどマスメディアでもおなじみの経済ジャーナリスト荻原博子氏である。デフレ圧力が強まる経済状況、徳島県神山町にみる「豊かな暮らし」、さらには「教育」や「政治」の問題にいたるまで、荻原氏には幅広い観点からコロナ禍とともにある現状を語っていただいた。大変興味深い対談となった。ぜひお読みいただきたい。(SSニュースからの抜粋)』
  『巻頭論考 　今号は休載』
  『山口義行の「景気を読む」第145回　「GDP10-12月期大幅増も、1-3月期は大幅減 ～“ワクチン接種の滞り”が景気回復の最大リスク～」
  重要なのは、「制限」が「緩い」と、制限していなければならない「期間」が「長期化」する可能性が高いということ。つまり、コロナ感染の拡大を鎮静化させるのにより長い時間が必要になるということだ。実は、この「長期化」こそが、経済にとっては大きな下押し圧力になる。…/…今年は「ビジネス環境がいよいよ本格的に変化していく」、そのスタートの年になるのではないかと思っている。(SSニュースからの抜粋)』
  『連載／知っとこNews1月号　多様化する働き方・働かせ方～自社の「あり方」をあらためて考える好機とすべき～
  以下の記事は日本経済新聞が本年1月1日に「特集」として掲載したものである。多様化する働き方・働かせ方を取り上げている。あくまでも大企業の現状を見たものであり、またその善し悪しについて定まった評価があるわけではない。しかし、今後中小企業でも業種業態によっては対応が必要になるときが来るかもしれない。そうなれば、自社のスタンスを明瞭にすることが求められる。
  　こうしたテーマに限らず、コロナ禍が契機となって最近はビジネス環境の変化が著しい。経営者は変化から目をそらすのではなく、従業員と問題を共有し、それを自社の「あり方」をあらためて考える好機としたいものである。(SSニュースからの抜粋)』